2018/06/04 00:48
週間女性
1996/10/22号
掲載
ちょっとまって！オール電化 No1
WHOが電磁波の研究に着手したのは1996/6/5 のこと。
妊婦は電磁調理器の使用を避けるのが望ましい・・・と、電磁波推進派の政府の代理人のような人ですら言っている事がありました。
それだけ電磁調理器が恐ろしく危険であるということです。
電磁調理器は日本独自に発達した製品。
外国では販売されておりません。
外国では消費者選択の権利が認められている為、電気製品にどれだけ電磁波が出るか表示するようにＷＨＯは勧告している。
日本は消費者の権利を認めていない。
ここが日本の特徴。
日本では総務庁が法律をつくっているが、いったん法律ができてしまうと、法律の規制値以下は100%安全ということになってしまうシステム。
規制の前提となる数値が間違っていても改めない。
製造企業は電磁波の表示をしようというノリであるのだが、
おそらく、総務庁が電磁波表示をさせないのであろうと推測されます。
融通がきかないのか、上に従わざるを得ないのか・・・
情けない限りです。
なので、欧米では子どもに携帯電話を使わせないようになっているのに、日本ではキッズ携帯や学生のスマホが大流行というありさまです。
電磁波を浴びると正常な脳の働きが邪魔されてしまいます。
たった2分間の携帯通話で、2時間ものあいだ正常な脳活動ができなくなってしまうのです。
また、電磁波を浴びると脳の松果体から出る眠りをさそうホルモン「メラトニン」が少なくなってしまい、眠れなくなってしまいがちになります。
日本の皆さんには知られたくない事のひとつかも知れません。
でも悪いのは製造業者ではなくて、国民を悪法に従わせている人たちです・・・かね？
てか、そんな危ない機械って、造んなきゃいいじゃん♪
てか、買わなきゃいいってことなんだけどもね。。。自己責任だったのかっっっ！
このように明らかに国民の生命財産を危険な方へ、危険な方へと強引に引っ張っていく人たちに日本国民は自らの税金を差し出しているのでした。
ブラックなギャグマンガですね。。。
